「生成AIに仕事を奪われる」という話、そろそろ聞き飽きたという人もいると思います。
ただ、これがもう「そのうち起きるかもしれない未来の話」ではなく、実際に数字として、しかも悪化する方向で出てきている段階に入っているとしたら、少し見方を変えたほうがいいかもしれません。
英国の写真家協会AOP(Association of Photographers)が、プロフェッショナル会員を対象に行った調査があります。
2026年1月に発表された最新調査では、写真家の58%が「生成AIを理由に、仕事を失った、あるいはキャンセルされた経験がある」と回答しました。
この調査は、ISM(音楽家協会)、Society of Authors(作家協会)、Equity(俳優組合)、AOI(イラストレーター協会)という他4団体と共同で発表された「Brave New World? Justice for Creators in the Age of Generative AI」というレポートの一部です。
結論:「割合」は変わらず、「金額」が悪化している
先に結論です。調査からはっきり見えてくるのは次の2点です。
- 「仕事を失った経験がある」と答えた写真家の割合(58%)自体は、2025年の前回調査から変わっていません
- ただし、実際の損失額は1年で142%増加し、平均1万4,400ポンド前後(約280万円)から3万4,900ポンド前後(約690万円)まで悪化しています
- つまり、影響を受ける人の数が急増しているというより、既に影響を受けている人の損失が、より深刻になっているという段階です
数字の中身を見てみる
今回の調査結果で見逃せないのは、単に「仕事がゼロになった」という極端な話だけではないという点です。
AOPの約3,000人のプロ会員のうち、約600人(20%)が回答したこの調査では、会員全体での推定損失総額は約1億470万ポンド(約200億円超)にのぼるとされています。
案件として発注・ライセンスされる写真の数は前年比65%減少、自身のウェブサイトに写真を公開する件数も約50%減少しており、AI学習への無断利用を懸念して、あえて作品を公開しない写真家が増えていることもうかがえます。
これは音楽業界にも共通する話のようで、同じレポートでは音楽分野の73%が「このまま無規制でAIが使われ続けると生計を立てるのが難しくなる」と感じていると回答しています。
クリエイティブ業界全体に共通する構造的な変化として捉えたほうがよさそうです。
なぜ写真の仕事が置き換えられやすいのか
冷静に考えると、生成AIが得意なのは「特定の雰囲気やイメージを、指示に応じて量産すること」です。
広告のイメージカット、SNS用の素材写真、ブログのアイキャッチ画像といった、いわゆる汎用的なストックフォト寄りの仕事は、まさにこの得意分野と重なります。
一方で、実在の人物のポートレート、特定の場所やイベントの記録、被写体との信頼関係が必要になるような撮影は、今のところ代替が効きにくい領域として残っています。
つまり「写真家の仕事がすべて置き換わる」という単純な話ではなく、仕事の種類によって影響の受け方に差が出ている、というのが実態に近いと思います。
もう一つ興味深い例として、レポートの中でAOP会長のティム・フラック氏が、自分の名前を使った指示文(“Tim Flach Tiger Image”のようなプロンプト)を試したところ、自身の作風を模倣したAI画像が生成されることを発見したという事例が紹介されています。
作風そのものが無断で学習・再現されてしまうという懸念から、レポートでは写真家の名前・作風・アイデンティティを保護する「パーソナリティ権」の新設を求める声(回答者の94%が支持)も上がっています。
この数字をどう受け止めるか
不安を煽るつもりはありませんし、この手のデータは調査対象や地域によって数字の出方も変わってきます。
英国の調査結果がそのまま日本の状況に当てはまるとも限りません。
ただ、「生成AIの影響は業界の一部の人だけの話」と楽観視できる段階はもう過ぎていて、多くのプロフェッショナルが実際に収入面での変化を、しかも悪化する方向で感じ始めている、という事実は受け止めておいたほうがいいと思います。
一方で、この調査結果自体がクリエイター側の職能団体による発信であることも念頭に置いておきたいところです。
生成AIの影響を測る調査や意見は他の立場からも出ており、「代替される仕事がある一方で、AIを道具として使うことで効率化できる仕事もある」という声も、業界の中には存在しています。数字だけを鵜呑みにせず、複数の情報源にあたりながら自分の状況に照らして考えるのがちょうどいいバランスだと思います。
撮る側として、今できそうなこと
正直、これといった万能の解決策があるわけではありません。
それでも、汎用的な素材写真の仕事に依存しすぎず、自分にしか撮れないもの(土地に根ざした取材、継続的な関係性のあるクライアントワーク、被写体との信頼が必要な撮影など)に軸足を置いていくという方向性は、多くの専門家が共通して口にしていることでもあります。
生成AIをただの脅威として敵視するのではなく、構図確認やラフ案作成のような周辺作業に取り入れて時間を作り、その分を「AIには真似できない撮影」に振り向ける、という付き合い方をしている写真家もいます。
正解が一つに決まっている話ではないので、自分の仕事のどの部分が代替されやすく、どの部分が代替されにくいのか、一度棚卸ししてみる価値はあると思います。
※本記事は英国のAOP(写真家協会)およびISM(音楽家協会)ら5団体が共同発表した調査・報告書(“Brave New World? Justice for Creators in the Age of Generative AI”)の報道内容をもとにまとめています。
調査結果は特定の地域・時期における回答に基づくものであり、日本国内の状況や個々の写真家の状況とは異なる場合があります